0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』Apple Storeにて『Airレジ』の導入・使い方の説明が直接受けられる、タッチ&トライも体験できる、無料のワークショップを開催
~参加者の好評を受け、2017年も継続開催~

ビジネス支援

2017年01月16日

株式会社リクルートライフスタイル

株式会社リクルートライフスタイル(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:淺野 健)が運営する0円でカンタンに使えるPOSレジアプリ『Airレジ』は、2017年1月16日(月)より銀座、表参道のApple Storeにて、『Airレジ』の導入を検討されている方、『Airレジ』の使い方をマスターしたい方を対象に、『Airレジ』の導入や使い方の説明が受けられ、またタッチ&トライができるワークショップを開催いたします。なお参加費は無料となります。
▼『Airレジ』の詳細はこちら
https://airregi.jp/

ワークショップ開催の背景

『Airレジ』は、これまでにApple Storeにて実施されるワークショップ「App Spotlight」にてデモイベントを行い、Apple Storeのビジネスチームのスタッフが『Airレジ』の導入相談に応じる体制を整えてきました。
「App Spotlight」の参加者の多くは店舗開業前や開業中の方であり、「『Airレジ』が気になっており説明を聞きたい」「どのようなサービスか使い勝手を知りたい」という目的を持って参加しております。参加者からは「デモの分かりやすさ」「タッチ&トライにて実機に触れることができ、個別質問にも答えてくれる」などの点が特に高評価を得ておりました。東京会場においては毎回予約が満席になるなど参加者からも好評を得ていたため、2017年も引き続き開催する運びとなりました。

ワークショップの日程・参加申し込み方法について

参加をご希望の方は、Apple StoreのWebページ、あるいはApple Storeのビジネスチームにメールまたはお電話にて事前にお申し込みください。お申し込みがない場合ご参加いただけない場合があります。
なお、Webでのお申し込みにはApple IDが必要です。

Apple 銀座 http://www.apple.com/jp/retail/ginza/

2017年1月/16日(月)23日(月)30日(月)     16:00-17:00 [無料]
2017年2月/6日(月)13日(月)20日(月)27日(月) 16:00-17:00 [無料]

お申し込みはこちら Apple Storeページ:https://concierge.apple.com/workshops/R079/ja_JP/
※ページ下部にある「App Spotlight:Airレジ」ボタンをクリックしてください
メール:ginzabusiness@apple.com/電話:03-5159-8266

 

Apple 表参道 http://www.apple.com/jp/retail/omotesando/

2017年1月/18日(水)25日(水)         16:00-17:00 [無料]
2017年2月/1日(水)8日(水)15日(水)     16:00-17:00 [無料]
2017年2月/22日(水)               18:00-19:00 [無料]

お申し込みはこちら Apple Storeページ:https://concierge.apple.com/workshops/R224/ja_JP/
※ページ下部にある「App Spotlight:Airレジ」ボタンをクリックしてください
メール:omotesandobusiness@apple.com/電話:03-6757-4420

 

『Airレジ』とは

『Airレジ』は、小売業・飲食業・各種サービス業に必須のレジ業務がスマートフォンやタブレットで行える、0円でカンタンに使えるPOSレジアプリです。2013年11月19日にサービス提供を開始し、2016年9月末時点でアカウント数が25.5万を超え、利用店舗数No.1のPOSレジアプリ※として、日本におけるモバイルPOS市場の拡大を牽引しています。2015年11月にはカードも電子マネーも使えるおトクな決済サービス『Airペイメント』 (現『Airペイ』)も加わり、注文入力からクレジットカードによる決済、そして会計帳簿作成から決算書の作成まで会計業務全般を、『Airレジ』と連携しているサービスで完結させることができます。2016年4月1日(金)に中小企業庁が指定する消費税軽減税率対策補助金対象(モバイル POS レジシステム)サービスとなりました。これにより、消費税軽減税率補助金対象となる事業者は『Airレジ』利用に必要なタブレットおよび周辺機器の購入に対し補助金の申請ができるようになります。また、複数税に対応できる機能を、税制の決定後順次追加することを予定しております。
※ 調査主体:株式会社リクルートライフスタイル/調査実施機関:株式会社インテージ(2016年7月時点)

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